短くしないで!適応障害の休職期間は3ヶ月以上ほしい理由


適応障害と診断された場合、休職を勧められる場合があります。

休職と言われても、一体どれぐらいの期間を休めばいいのか迷いますよね。

 

実はこれ、休職中にすべきことを認識していないと、復職後に「再発」するリスクが高くなるんです。

当記事では、休職期間は3ヶ月以上をオススメする理由について、ご紹介します。


休職期間を考える上で一番大切なこととは?

「休職期間」は悩みどころです。

この際、自分の感覚だけで

「とりあえず、1ヶ月休みたい」

このように休職期間を決めてしまうと

復職後に適応障害が再発する

ということが、よくあるパターンなのです。

なぜかというと、
休職する本人と、職場の人たちが
休職期間中にすべきことを認識していない
からです。

仕事で例えるならば、

この仕事、いつまでにできる?
(うーん…よくわからないけど、)1ヶ月ください

このような流れで、
1ヶ月後にバタバタと苦しい状態に
なっているようなものです。

つまり、
「適応障害の休職期間はどの程度必要か?」

という問いに対しての回答は、

「休職期間中に何をするのか?」
ということを認識して初めて答えが出るのです。

休職中にすべきこととは?


休職中には何をすべきなのでしょうか?

「体調を回復することなんじゃないの?」

真っ先にこのような回答が返ってくると思いますが、その回答では30点です。

 

休職は、「社会に復帰すること」を前提としています。

例えば、嫌な上司が原因で体調を崩した場合のことを想像してみてください。

休職期間中にその上司から解放されて体調が回復したとします。

休職期間の終了後、職場に復帰してその上司と同じように接していたらどうなるでしょうか?

すぐに適応障害が再発してしまうと思いませんか?

つまり、単に体調を回復させて仕事に復帰するだけでなく、再発を防止する活動までが休職期間中にすべきことなのです。

よって、休職中にすべきことは下記の3つになります。

休職中にすべきこと
①体調の回復
②仕事に復帰するためのリハビリ
③再発を防止するための改善活動

1つずつ詳しく見ていきましょう。

①体調を回復する


休職期間中にすべきことの1つ目は、当然、体調を回復させることです。

これが最優先事項ということは言うまでもありません。

適応障害は環境からのストレスによって発症するため、休職でそのストレスから解放されることで、遅かれ早かれ回復する傾向にあります。

 

世界保健機構の診断ガイドラインによると、適応障害はストレスから解放されてから6ヶ月後には回復するとされているので、基本的には6ヶ月後には体調が回復することになります。

実態としては、休職後1ヶ月〜3ヶ月の期間間でほとんどの患者が、体調が回復しているといわれています。

 

私の場合、休職をしてから1ヶ月後には体調は回復していました。

よって、個人差はあるものの、ほとんどの患者は1ヶ月〜3ヶ月の期間で体調が回復する可能性が高く、遅くても6ヶ月後には回復するというのが目安になると思います。
(もちろん、主治医にも相談すべきですが)

②復職に向けたリハビリ


体調がだいだい回復してきたころに、主治医からリハビリを促されることでしょう。

リハビリといっても、いきなり元の仕事に直結するようなことはしません。

まずは生活習慣を改善することからはじめます。

 

簡単に言えば、「朝は起きて、夜は寝る」ということですね。休職をしていると生活習慣が乱れていることがあるので。

それができてくると、少しずつ仕事につながるようなことをしていきます。例えば、オフィスワークが中心の人であれば、

 

リハビリ例
 ・自宅の机でパソコンに触る。(環境のリハビリ)

 ・外食をしたり、人と関わることをする。(人間関係のリハビリ)

 ・図書館やカフェで椅子に座って過ごす。(緊張状態のリハビリ)

ここも主治医に相談した方がいいですね。

どのようなことをすれば良いのか勧めてくれると思います。

 

また、「復職支援(リワーク)プログラム」という職場復帰を支援する治療プログラムもありますので主治医に相談してみると良いと思います。

自主的なリハビリであれば1ヶ月〜3ヶ月ほど、リワークプログラムに参加するのであれば3ヶ月〜1年間が目安と言われています。

③再発を防止するための活動


そして、3つ目の再発を防止するための活動です。

この活動は、①体調の回復、②職場の復帰に向けたリハビリと並行して行うこともあります。

適応障害が発症する原因は、「ある環境と自分との価値観とのギャップから生じるストレス」とされているため、適応障害の再発を防ぐには、環境と自分との価値観のギャップを埋めることが必要になります。

 

具体的なアプローチは2種類です。

1つは、環境を変えるというアプローチ。
外的要因のアプローチと言ったりもします。

もう1つは、自分を変えるというアプローチ。
内的要因へのアプローチと言ったりもします。

それぞれ簡単に説明します。

外的要因へのアプローチとは

簡単に言うと、環境を自分に合わせることでギャップを埋めるという手段です。

例えば、職場の人間関係に原因がある場合は、下記のように環境を変えるケースがあります。

・原因となった人と関わらないように仕事の内容を変える(自分 or 相手)

・原因となった人と関わらないように部署を移動する(自分 or 相手)

会社にもよりますが、体調を崩した旨を伝えることで、職場環境は比較的変えてもらいやすい傾向にあります。

このように、外的要因へのアプローチは、基本的には周囲の人が環境を変えるために活動することになります。

内的要因へのアプローチとは

こちらは、自分を環境に合わせることでギャップを埋めるという手段です。

例えば、職場の人間関係に原因がある場合は、下記のように自分を変えるケースがあります。

 


 ・何を言われても気にしないようにする

 ・日常生活にストレス発散の時間を設ける

 ・原因となった人と関わりを少なくするように行動する

自分を変えるアプローチはなかなか難しいと感じるかもしれませんが、休職期間中に自分の働き方を見つめ直す期間を設けることができれば、ストレスに対する対策が見つかる可能性があります。

適応障害で休職する場合の期間

それでは、適応障害の休職期間はどの程度休めばいいのでしょうか?

休職の期間は、医者が◯ヶ月と勧めてくる場合もあれば、「どのくらい休みますか?」と聞いてくる場合もあります。

医者が勧めてくる場合は、それに従うことがいいと思いますが、自分で休職期間を決める場合、私は3ヶ月以上の休職期間をオススメしています。

休職をするなら3ヶ月〜6ヶ月の期間はほしい

これまで述べてきたように、休職期間は、①体調の回復、②仕事に復帰するためのリハビリ、③再発防止のための改善活動の3つの期間を考えた上で設定することをお勧めします。

短い期間だったとしても、休職の期間は3ヶ月はほしいところです。3ヶ月の割り当ては下記のようなイメージ。

 ①体調の回復:1ヶ月
 ②仕事復帰のリハビリ:1ヶ月
 ③再発防止の改善活動:1ヶ月

もちろん、これらの期間には個人差があるので、主治医と相談して決めることになります。

また、休職期間を3ヶ月としたとしても、後々4ヶ月、5ヶ月と延長することは可能ですので、ご安心ください。

 

また、職場によっては、

「とりあえず1ヶ月休んで、1ヶ月後の状況で延長するかどうかを決めたらどう?」

と勧められるかもしれませんが、私は3つの理由からそれをオススメしません。

 

1ヶ月だけの休職をオススメしない理由
1)1ヶ月の短期間だと、「早く回復しないと」と自分にプレッシャーをかけてしまうため、体調の回復が遅れる

2)1ヶ月だと、周囲の人も「1ヶ月後に戻ってくる」と考えるので、外的要因へのアプローチがされない可能性が高くなる

3)休職期間を延長する場合、1ヶ月毎に診断書が必要になるため、経済的な負担と手間がかかる

 

このため、休職の期間は、3ヶ月以上にすることをオススメします。

出世への影響を懸念するならば2週間〜1ヶ月以内が目安

休職するのであれば、私は3ヶ月以上の期間を勧めていますが、人によってはなるべく早く復帰したいと思う人もいるでしょう。

それは、休職をすることが自分のキャリアを傷つける要因となるからです。

「今まで必死に働いてきたのに、こんなところで諦めたくない!でも体調は良くない…」

このような場合、2週間〜1ヶ月以内の休職であれば出世への影響は少ないと言われています。

 

なぜなら、この程度の期間であれば、有給休暇の範囲内で休むことができるため、「病気による休職」ということを広めずに、「所用で休む」と通じるからです。

別に詳しく理由を言う必要はありません。有給休暇を取るのに理由はいりませんから。

休職期間の延長は可能

体調が回復しないのであれば、休職期間の延長も可能です。

ただ、延長が可能だからと言って、休職期間を短く設定してしまうと、「早く回復しないと…」と自分にプレッシャーをかけることになり、回復が遅れる可能性があります。

 

また、周囲の人も「病気による休職」と認識しないので、環境が変わらないことも認識しておいた方がいいでしょう。

さいごに

繰り返しになりますが、「休職期間」と聞くと、体調が回復するための期間と考えてしまいがちです。

しかし実際には、①体調を回復する期間、②仕事に復帰するためのリハビリ期間、③再発を防止するための改善活動期間の3つが必要だということをご認識ください。

これら3つの期間を考えれば、私は3ヶ月以上の休職期間は必要だと考えています。

 

適応障害で苦しむ人の中には、心療内科や精神科の門をくぐることができずに、どんどん症状が悪化し、うつ病に移行してしまう人も珍しくありません。

医師に適応障害と診断されたということは、勇気を出して病院に行ったということですので、既に治療に前進していることになります。

 

今後、休職する手続きをする際にも勇気が必要な場面があると思いますが、体調の回復に向けてゆっくりと休んでください。

 

最後にオススメの書籍を紹介します。

 

全ページにイラストと詳しい説明があり、適応障害について理解を深めることができます。

今後の生活のヒントになると思いますので参考にしてみて下さい。

適応障害のことがよくわかる本
「適応障害のことがよくわかる本」より引用

 

適応障害で休職した方にアンケートを実施しました。

こちらの記事も合わせてご覧ください。

適応障害の休職期間は8割の人がXXヶ月!?

2017.11.30

 

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ABOUTこの記事をかいた人

「さばくびと」を運営している30代前半のリーマンブロガー。抱えた借金は770万円。サービス残業の嵐を受けて休職した経験も…借金や病気といった悩みを中心に書いています。

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