短くしないで！適応障害の休職期間は３ヶ月以上ほしい理由

適応障害と診断された場合、休職を勧められる場合があります。休職と言われても、一体どれぐらいの期間を休めばいいのか迷いますよね。

実はこれ、休職中にすべきことを認識していないと、復職後に「再発」するリスクが高くなるんです。

当記事では、休職期間は３ヶ月以上をオススメする理由について、ご紹介します。

休職期間を考える上で一番大切なこととは？

「休職期間」は悩みどころです。

この際、自分の感覚だけで 「とりあえず、１ヶ月休みたい」 このように休職期間を決めてしまうと復職後に適応障害が再発するということが、よくあるパターンなのです。

なぜかというと、休職する本人と、職場の人たちが休職期間中にすべきことを認識していないからです。

仕事で例えるならば、

この仕事、いつまでにできる？

（うーん…よくわからないけど、）１ヶ月ください

このような流れで、１ヶ月後にバタバタと苦しい状態になっているようなものです。

つまり、 「適応障害の休職期間はどの程度必要か？」 という問いに対しての回答は、 「休職期間中に何をするのか？」 ということを認識して初めて答えが出るのです。

休職中にすべきこととは？

休職中には何をすべきなのでしょうか？

「体調を回復することなんじゃないの？」

真っ先にこのような回答が返ってくると思いますが、その回答では30点です。

休職は、「社会に復帰すること」を前提としています。

例えば、嫌な上司が原因で体調を崩した場合のことを想像してみてください。

休職期間中にその上司から解放されて体調が回復したとします。

休職期間の終了後、職場に復帰してその上司と同じように接していたらどうなるでしょうか？すぐに適応障害が再発してしまうと思いませんか？

つまり、単に体調を回復させて仕事に復帰するだけでなく、再発を防止する活動までが休職期間中にすべきことなのです。

よって、休職中にすべきことは下記の３つになります。

休職中にすべきこと

①体調の回復
②仕事に復帰するためのリハビリ
③再発を防止するための改善活動

１つずつ詳しく見ていきましょう。

①体調を回復する

休職期間中にすべきことの１つ目は、当然、体調を回復させることです。

これが最優先事項ということは言うまでもありません。

適応障害は環境からのストレスによって発症するため、休職でそのストレスから解放されることで、遅かれ早かれ回復する傾向にあります。

世界保健機構の診断ガイドラインによると、適応障害はストレスから解放されてから6ヶ月後には回復するとされているので、基本的には6ヶ月後には体調が回復することになります。

実態としては、休職後1ヶ月〜3ヶ月の期間間でほとんどの患者が、体調が回復しているといわれています。

私の場合、休職をしてから1ヶ月後には体調は回復していました。

よって、個人差はあるものの、ほとんどの患者は1ヶ月〜3ヶ月の期間で体調が回復する可能性が高く、遅くても6ヶ月後には回復するというのが目安になると思います。（もちろん、主治医にも相談すべきですが）

②復職に向けたリハビリ

体調がだいだい回復してきたころに、主治医からリハビリを促されることでしょう。

リハビリといっても、いきなり元の仕事に直結するようなことはしません。

まずは生活習慣を改善することからはじめます。

簡単に言えば、「朝は起きて、夜は寝る」ということですね。休職をしていると生活習慣が乱れていることがあるので。

それができてくると、少しずつ仕事につながるようなことをしていきます。

例えば、オフィスワークが中心の人であれば、

リハビリ例
・自宅の机でパソコンに触る。（環境のリハビリ）
・外食をしたり、人と関わることをする。（人間関係のリハビリ）
・図書館やカフェで椅子に座って過ごす。（緊張状態のリハビリ）

ここも主治医に相談した方がいいですね。

どのようなことをすれば良いのか勧めてくれると思います。

また、「復職支援（リワーク）プログラム」という職場復帰を支援する治療プログラムもありますので主治医に相談してみると良いと思います。

自主的なリハビリであれば１ヶ月〜３ヶ月ほど、リワークプログラムに参加するのであれば３ヶ月〜１年間が目安と言われています。

③再発を防止するための活動

そして、３つ目の再発を防止するための活動です。

この活動は、①体調の回復、②職場の復帰に向けたリハビリと並行して行うこともあります。

適応障害が発症する原因は、「ある環境と自分との価値観とのギャップから生じるストレス」とされているため、適応障害の再発を防ぐには、環境と自分との価値観のギャップを埋めることが必要になります。

具体的なアプローチは２種類です。

１つは、環境を変えるというアプローチ。外的要因のアプローチと言ったりもします。

もう１つは、自分を変えるというアプローチ。内的要因へのアプローチと言ったりもします。

それぞれ簡単に説明します。

外的要因へのアプローチとは

簡単に言うと、環境を自分に合わせることでギャップを埋めるという手段です。

例えば、職場の人間関係に原因がある場合は、下記のように環境を変えるケースがあります。

・原因となった人と関わらないように仕事の内容を変える（自分 or 相手）
・原因となった人と関わらないように部署を移動する（自分 or 相手）

会社にもよりますが、体調を崩した旨を伝えることで、職場環境は比較的変えてもらいやすい傾向にあります。

このように、外的要因へのアプローチは、基本的には周囲の人が環境を変えるために活動することになります。

内的要因へのアプローチとは

こちらは、自分を環境に合わせることでギャップを埋めるという手段です。

例えば、職場の人間関係に原因がある場合は、下記のように自分を変えるケースがあります。

例
・何を言われても気にしないようにする
・日常生活にストレス発散の時間を設ける
・原因となった人と関わりを少なくするように行動する

自分を変えるアプローチはなかなか難しいと感じるかもしれませんが、休職期間中に自分の働き方を見つめ直す期間を設けることができれば、ストレスに対する対策が見つかる可能性があります。

適応障害で休職する場合の期間

それでは、適応障害の休職期間はどの程度休めばいいのでしょうか？

休職の期間は、医者が◯ヶ月と勧めてくる場合もあれば、「どのくらい休みますか？」と聞いてくる場合もあります。

医者が勧めてくる場合は、それに従うことがいいと思いますが、自分で休職期間を決める場合、私は３ヶ月以上の休職期間をオススメしています。

休職をするなら３ヶ月〜６ヶ月の期間はほしい

これまで述べてきたように、休職期間は、

①体調の回復、②仕事に復帰するためのリハビリ、③再発防止のための改善活動の３つの期間を考えた上で設定することをお勧めします。

短い期間だったとしても、休職の期間は３ヶ月はほしいところです。

３ヶ月の割り当ては下記のようなイメージ。

①体調の回復：１ヶ月
②仕事復帰のリハビリ：１ヶ月
③再発防止の改善活動：１ヶ月

もちろん、これらの期間には個人差があるので、主治医と相談して決めることになります。

休職期間を３ヶ月としたとしても、後々４ヶ月、５ヶ月と延長することは可能ですので、ご安心ください。

また、職場によっては、「とりあえず1ヶ月休んで、1ヶ月後の状況で延長するかどうかを決めたらどう？」と勧められるかもしれませんが、私は３つの理由からそれをオススメしません。

1ヶ月だけの休職をオススメしない理由

１）1ヶ月の短期間だと、「早く回復しないと」と自分にプレッシャーをかけてしまうため、体調の回復が遅れる
２）1ヶ月だと、周囲の人も「1ヶ月後に戻ってくる」と考えるので、外的要因へのアプローチがされない可能性が高くなる
３）休職期間を延長する場合、1ヶ月毎に診断書が必要になるため、経済的な負担と手間がかかる

このため、休職の期間は、３ヶ月以上にすることをオススメします。